土地の購入を考えているとき、目星をつけた物件の調査をおこなうことは重要です。
見た目ではわからない問題が潜んでいたり、特別な用途が定められていたりすることもあるので、買主側でも購入前にぜひ調査をしてみてください。
今回は物件の購入前に押さえておきたい、土地の調査の仕方を3つご紹介します。
土地の調査の仕方①登記データ
不動産に関する情報は法務局で登記されており、第三者でも参照可能です。
購入を考えている土地の正確な所在地・面積・現所有者の住所氏名など、さまざまな情報を把握できるため、基本的な内容を押さえたいときは登記データを確認してみてください。
一連の情報が載った書類である登記簿謄本や登記事項証明書は、法務局で請求できます。
窓口へ行って直接請求したり郵送で発行を依頼したりできるほか、近年ではオンライン上でも手続きができるので、お好きな方法を活用されると良いでしょう。
またオンライン上では登記データの一部の閲覧も可能であり、書類を発行してもらう手間が省けます。
専用サイトにて一時的な利用もしくは継続的な利用のどちらかを選んで手続きをし、所定の利用料を支払えば、該当の土地に関する一部の情報が閲覧できます。
土地の調査の仕方②用途地域
土地には一定の使い道が定められており、希望する建物が造れなかったり、自分にとって都合の悪い建築物があとから隣近所にできたりすることも珍しくありません。
土地に特定の使い道が定められている一帯、いわゆる用途地域は物件の購入前に確認しておくことをおすすめします。
用途地域は役場で閲覧できる都市計画図で確認できるほか、近年ではインターネット上で公開されている用途地域マップでチェックできます。
都市計画図や用途地域マップを見るときは、凡例をよく確認することと「第一種低層住居専用地域」のような各地域の名称や意味を押さえておくことが重要です。
土地の調査の仕方③道路の情報
土地に接している道路の条件によって購入した土地に住宅などを建てられるかどうかが決まる場合もあります。
土地の購入後、道路の幅が規定より狭い、私道であるなどの理由で家を建てられないと判明することがあるので、周囲にある道路の情報も事前に調べておきましょう。
道路の種類や法令上の区分などは役所で閲覧・取得できる図面で確認できるほか、インターネット上でも情報が公開されています。
なお関連する情報をあたっても結果がはっきりせず、役所へ調査の依頼が必要なこともあるため、時間には余裕を持って対応しましょう。
まとめ
土地に関する基本的な情報は、法務局を通して確認できる登記データで調べられます。
用途地域や土地の周りにある道路の情報は、役所の窓口やホームページなどで確認可能です。
それぞれの調査結果もふまえて土地を購入するかどうかを決めると、後悔しにくいでしょう。
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