ビルイン店舗とはどのようなもの？出店のメリットとデメリットも解説

これから店舗を借りてビジネスを始める場合、借りる店舗にはいくつかの種類があります。
どのようなスタイルの店舗が自分に合っているかを知るには、それぞれのメリット・デメリットを把握することが大切です。
そこで今回は、さまざまな種類の店舗のなかでも、ビルイン店舗とはどのようなものなのか、ビルイン店舗に出店するメリット・デメリット・注意点を解説します。

出店前に知りたいビルイン店舗とは

ビルイン店舗がどのようなものかご存じなくても、その名前からある程度の想像ができるかもしれません。
しかし、ビルイン店舗とよばれるには、いくつかの条件があるので、具体的な内容を見てみましょう。

ビルのなかにある店舗

ビルイン店舗とは、ビルの中にある店舗のことです。
多くの場合、ビルのオーナーは、出店を希望する者を募り、ビルのなかの1区画を貸し出します。
また、ビルイン店舗の出店を前提としたビルであれば、すべてのフロアがビルイン店舗のテナントとなることも珍しくありません。

ビルの2階以上にある店舗

ビルイン店舗とは、ビルの2階以上にある店舗を指すのが一般的です。
街中を歩くと、ビルの1階に店舗が入居しているのを見かけますが、このような1階にあるテナントは、路面店と呼ばれています。
1階にある路面店は、人目に触れやすく、有利なビジネスを展開できることから、同じビルにあるテナントでもビルイン店舗とは区別して取り扱われます。

都心部のビルに多い店舗

ビルイン店舗の多くは、都心部のビルにあります。
駅を利用する者の通行が多い駅前はもちろん、人が集まりやすい繁華街にあるビルにも、テナントとしてビルイン店舗が存在するのが一般的です。
人どおりの多い場所にある雑居ビルを見上げると、飲食店や事務所など、さまざまなビルイン店舗の看板が設置されています。

ビルイン店舗以外の店舗のスタイルは？

ショッピングセンターなど、大型の複合商業施設に入居している店舗は、商業施設型店舗と呼ばれます。
商業施設型店舗は、特別な集客策をおこなわなくても、一定の集客が見込めることや商業施設全体で大きな駐車場を利用できることなどにメリットがあるでしょう。
また、幹線道路沿いにある店舗は、ロードサイド型店舗と呼ばれています。
このロードサイド型店舗は、自動車での来店を見込んでおり、広い駐車場を備えているのが一般的です。

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ビルイン店舗に出店するメリット・デメリット

ビルイン店舗の賃貸借契約を結ぶ前には、ビルイン店舗のメリット・デメリットをチェックしておきましょう。

メリット①初期費用を節約できる

ビルイン店舗のほとんどは、これまで店舗として貸し出されてきた物件です。
そのため、内装や設備がある程度そろっていることが多く、新たにビジネスを始めるにあたり、初期費用を節約できることがメリットです。
これまで飲食店として稼働してきたビルイン店舗であれば、厨房設備や座席、内装などがそのまま残された居抜き物件であることが多いでしょう。
以前の店舗が、これから始めるビジネスの内容と同じか似ている場合、設備や内装をゼロから作る必要はありません。
店舗の出店には、人件費や広告費、不動産の契約にかかる費用など、さまざまな出費がかかるので、設備や内装の費用が抑えられるのはかなりのメリットになるでしょう。

そのため、できるだけ初期費用を節約しながら開店を目指す場合は、ビルイン店舗の活用が有効です。

メリット②ターゲットがわかりやすい

ビルイン店舗には、どのような層から支持されるかといったターゲットがわかりやすいというメリットがあります。
これから出店を目指す場合、その場所にどのような層が訪れるかを調査する必要があるでしょう。
たとえば、高速道路のインターチェンジが近くにあり、大型トラックが多い場所や大型の分譲マンションが多く家族連れの来客が見込める場所など、周辺地域の特性によって想定される客層は異なります。
こうしたターゲットの違いを理解せずに、自分のやりたい店舗を出店してしまうと、集客が増えず収益が得られないおそれがあります。
この点において、ビルイン店舗の場合は、ビルのなかのほかの店舗がどのような種類のビジネスをしているかを見ることで、ターゲットを把握できるというメリットがあるでしょう。
その際、ビルのなかにランチを提供する飲食店が多いのか、アルコールを提供する夜間営業の飲食店が多いのかなど、自分に合ったターゲットの来店が期待できるかを調べてみましょう。

デメリット①家賃が高い

ビルイン店舗に出店する場合、毎月の家賃が高額になることはデメリットです。
ビルイン店舗の家賃が高額になるのは、立地の良さに理由があります。
ビルイン店舗の多くは、駅前や繁華街などの条件の良い場所のビルに存在しており、不動産としての価値が高いことが一般的です。
アパートなどの賃貸物件でも、駅に近く利便性の高い立地の部屋は家賃が高くなるのと同様に、ビルイン店舗でも利便性の良い立地のテナントは賃料が高くなります。

デメリット②認知度をあげにくい

ビルの2階以上にあるビルイン店舗は、店舗の個性をアピールしにくく、顧客からの認知度を高めにくいというデメリットがあります。
ビルの前をとおる人の数は多くても、ビルの中にどのようなテナントが入っているかを認知している人は、少ないかもしれません。
また、ビルの中に複数の飲食店が出店していることを認知していても、それぞれの店舗にどのような特徴があるかを把握している通行人は少ないでしょう。
自分が出店するテナントに多くの顧客を引き寄せるには、立地の良さだけに頼らず、独自の広告戦略を立てる必要があります。

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ビルイン店舗の出店における注意点

ビルイン店舗のメリット・デメリットを把握したうえで出店する場合、押さえておきたい注意点があります。

注意点①賃貸借契約の種類を把握する

ビルイン店舗として出店するためには、ビルのオーナーとの間で賃貸借契約を結ぶことになります。
この賃貸借契約には、主に2つの種類があり、どちらを選ぶかによって、将来的なビジネスに影響を与えるため注意が必要です。
賃貸借契約の1つ目に挙げられるのは、数年ごとに契約更新ができる普通借家契約です。
賃貸借契約の2つ目には、原則として契約更新ができない定期借家契約が挙げられます。
契約更新しながら長くビジネスを続けたいと考えている場合は、普通借家契約であるかを確認することが重要です。

注意点②退去時のルールを把握する

ビルイン店舗で出店する場合、賃貸借契約を結ぶ前に、退去時のルールを把握しておくことが重要です。
先のことはわからないから、契約前に知る必要はないと思われるかもしれませんが、不利な条件での契約にならないようルールを把握する必要があります。
とくに、似た店舗がテナントとして契約することが多いビルイン店舗では、居抜き店舗として設備・内装をそのままで退去できるかを確認することが大切です。
居抜き店舗として設備・内装を残せない場合は、原状回復にかかる工事の費用は誰が負担するのか、入居者の責任で原状回復をする範囲はどこまでかなど、具体的な退去時の費用負担を確認しておきましょう。

注意点③開店前の内装工事

ビルイン店舗のテナントとして開店する前には、お店の雰囲気に合った内装工事が必要となる場合があります。
ただし、ビルイン店舗はあくまで借りている空間であるため、工事を始める前にビルのオーナーから許可を得る必要があります。
オーナーの許可を得ずに工事を進めてしまうと、元の状態に戻すよう求められる可能性があるでしょう。

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まとめ

ビルイン店舗とは、駅前など人どおりが多いビルの2階以上にあるテナントのことを指します。
ビルイン店舗で出店した場合、初期費用を抑えるとともに、ターゲットとなる層を把握しやすいことがメリットです。
ただし、定期借家契約では契約更新ができないことや退去時に居抜き店舗として設備を残せるか確認することなどに注意しましょう。